通知オフは「拒絶」ではない — 「ユーザーに残されるアプリ」の条件
博報堂行動デザイン研究所が15-69歳スマホ保有者2000人を対象に「情報行動・欲求に関する調査」を実施。「通知オフ＝拒絶ではない」という発見は、アプリ運用・SNS運営・マーケティング業界の前提を覆す。
東条 隆
博報堂行動デザイン研究所が15-69歳スマホ保有者2000人を対象に「情報行動・欲求に関する調査」を実施。「通知オフ＝拒絶ではない」という発見は、アプリ運用・SNS運営・マーケティング業界の前提を覆す。
広告代理店・出版・テレビ・新聞・Webメディアの業界動向を、面接で使える形でお届けします。
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博報堂の「博報堂行動デザイン研究所」 は、15〜69歳のスマートフォン保有者の男女2000人を対象 に「情報行動・欲求に関する調査」を実施し、5月19日に結果を公表した（AdverTimes、5月26日）。「通知オフは"拒絶"ではない」 という発見は、アプリ運用・SNS運営・マーケティングの 前提を覆す重要な視点 だ。
KPIの再設計が必要:
「定説」を疑う調査結果は面接の武器:
広告・マーケティング・IT業界の面接で「ユーザーの本音をどう捉えるか」と問われたら、「表面の行動データだけでは本音は読めない」 という視点と、博報堂のような行動デザイン調査 の活用方法を語れると深みが出る。