東南アジア GDP 伸び鈍化 — 燃料高と中東リスクが地域経済を直撃
2026年1〜3月期の東南アジア主要国のGDPは、イラン情勢を受けた原油高止まりを背景に多くの国で伸び率が縮小。景気の先行きに警戒感が広がっており、商社・メーカー志望者が把握すべき地域リスクとなっている。
東条 隆
2026年1〜3月期の東南アジア主要国のGDPは、イラン情勢を受けた原油高止まりを背景に多くの国で伸び率が縮小。景気の先行きに警戒感が広がっており、商社・メーカー志望者が把握すべき地域リスクとなっている。
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アジア太平洋経済協力会議（APEC）の貿易相会合が5月22日、中国で開幕。中東情勢に揺れるエネルギー供給の中、自由貿易の重要性を改めて確認できるかが焦点となっている。
東南アジアの主要国において、2026年1〜3月期（Q1）のGDP実質成長率が前期比で縮小していることが明らかになった（NHK、2026年5月18日）。背景にあるのはイラン情勢を受けた原油価格の高止まりで、燃料コスト上昇が製造業・物流・家計消費を圧迫している。
「東南アジア = 成長一辺倒」という前提を修正する:
東南アジアの景気動向は、現地法人・駐在員が多い日系企業の業績にも直接連動する重要指標だ。